初心者必見|米国株のメリット・デメリット

米国株 メリット・デメリット 米国株

初心者必見|米国株のメリット・デメリット

米国株に興味があるけど、日本株に比べてメリットがあるのか知りたい。

メリットだけでなく、デメリットも知っておきたい。

そんな疑問をお持ちの方に向けた記事です。

投資初心者の方は米国株と聞くと、とても難しくて上級者がやる投資だと感じるかもしれません。

しかし実際は、売買注文も簡単で、市場が低迷している日本株より利益を上げやすいと言えます。

この記事では、米国株のメリット・デメリットを紹介します。

米国株投資に興味がある方の参考になれば幸いです。

こんな方向けに書かれた記事です

米国株のメリット・デメリットを知りたい!

米国株のメリット

米国株価指数ダウは、右肩上がりが続いている

1896年に算出をスタートした株価指数のダウは、過去100年右肩上がりを続けています。

※ダウ平均(ダウ工業株30種)とは米国経済を代表する30銘柄で構成されている株価指数です。

ブラックマンデーやリーマンショック、最近ではコロナショックがありましたが、米国経済はそのたびに力強く回復しています。

連続増配企業が多い

米国の企業は株主を大切にします。投資家をとても大切にするので、高配当という形で還元してくれる企業がとても多いです。

また毎年配当金を増やす増配企業が日本に比べてとても多くあります。下の表はそのほんの一例です。

日本では、25年以上の連続増配銘柄は花王(4452)のみです。

社名 連続増配年数
プロクター・アンド・ギャンブル 63年
コカ・コーラ 58年
ジョンソン&ジョンソン 57年
ウォルマート 47年
マクドナルド 44年

 

人口が減っていかないから経済が強い

経済の成長と人口はとても関連性が強いです。

日本が戦後あれだけの成長をとげバブルの時代を作ることができたのも、人口が増え働き手が多くいたからです。近年では中国やインド等が経済的に強いですが、人口の増加のおかげで働き手が多いためです。

日本は現在、少子高齢化が進み、これ以上の飛躍的な経済発展は望めません。欧州も似たようなものです。

ただしアメリカは先進国の中では珍しく、人口が減っておらず、これからも経済成長が続くと思われます。

1株から購入できる

日本の株は100単元毎の購入になりますが、米国株は1株ずつ購入ができます。

1株ずつ買うことができることのメリットは、再投資しやすい点です。

資産を多く増やすには、複利の力が必要になります。米国には、高配当の銘柄が多くあるので長期保有すると配当金が入ってきます。入金された配当金は、再投資することによって複利の力で資産を大きく増やします。1株毎に買えると購入代金もそこまで高くならず、再投資がとてもし易い点は、大きなメリットといえます。

米国株のデメリット

配当金は、現地と日本で二重課税

配当金にかかる税金は、現地で10%日本で20.315%が課税されるので約30%もかかります。

ただし確定申告をして「外国税額控除」を受ければ、所得税から還付を受けることができるので、米国株で配当金を受け取った場合は確定申告を忘れないようにした方がよいです。

NISA口座で購入した場合は、日本での課税20.315%が無課税になります。その場合、上記の還付は受けれないので注意です。

情報が手に入りにくい

海外企業なので、情報が手に入りにくいのはデメリットの内の1つです。

日本企業の場合、四季報に企業の詳細がのっており、またネットで企業のIRを確認できファンダメンタルズ分析がやり易いです。

アメリカの企業になると中々ネットだけで企業分析は難しいと思います。

ただし最近では、米国四季報が売られており米国の企業の情報も以前よりは集めやすくなりました。

為替リスクがある

アメリカの企業の株を買うので、どうしても為替のリスクは発生してしまいます。

米国株を購入した後に円高になると損をする形になるのですが、逆に言えば円安になれば得をします。

投資なのでリスクはゼロにできません。リスクを把握しながらも慎重に投資をしましょう。

まとめ

今回紹介した米国株のメリット4点はこちらです。

  • 米国株価指数ダウは、右肩上がりが続いている
  • 連続増配企業が多い
  • 人口が減っていかないから経済が強い
  • 1株から購入できる

そしてデメリットはこちらの3点です。

  • 配当金は現地と日本で二重課税
  • 情報が手に入りにくい
  • 為替リスクがある

上記のデメリットは、対策が打てます。例えば二重課税の問題は確定申告をして還付を受ける。情報が欲しければ、米国四季報を買うなどです。

デメリットより、メリットの方が大きいと思われます。力強い経済力を持ち、株主を大切にする米国の株式市場に興味を持っていただけたら幸いです。

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