初心者にも分かりやすく解説【iDeCo（イデコ）のメリット・デメリット】

老後資金を貯めるために、高い節税効果があるのがiDeCo（イデコ）です。

iDeCo（イデコ）とは個人型確定拠出年金のことで、簡単にいうと自分で毎月金額を積み立て、投資信託等で運用して、老後資金を形成していく私的年金のことです。

高い節税効果があるなどメリットも多いですが、仕組みが複雑で分かりにくい点もあります。

iDeCo（イデコ）は老後資金を貯めるための仕組みなので、必然的に長期間の資産運用となります。

なので、できれば不安要素や心配事はなくしてから、取り組みたいですよね♪

下記に、iDeCo（イデコ）のメリットとデメリットを初心者でも分かりやすく解説してあるので、ご参照ください。

こんな方向けに書かれた記事です

iDeCo（イデコ）のメリット・デメリットが知りたい

やってみたいけど、仕組みが分かりにくい。簡単に概要を把握したい

iDeCo（イデコ）のメリット

iDeCo（イデコ）で運用した掛け金は全額所得控除となり、所得税と住民税が安くなります。

所得税率は、年収によっても違いますが、例えば所得が330万～695万円以下の場合だと20％かかります。また住民税率は、一律10％です。

なのでざっくり計算すると上記の所得の人は、所得の30％（所得税20％+住民税10％）の税金を払っていることになります。

iDeCo（イデコ）の掛け金は、所得控除の対象となるので支払う税金を安くできます。

例えば毎月2万円、年間24万円を積み立てするとします。本来であれば24万円*30％（所得税20％+住民税10％）＝￥72,000の税金を払わなければいけませんが、iDeCo（イデコ）であれば払う必要がないのです。

積み立てを定年まで続けたら、かなりの節税をしながら資金を貯めることができます。

※稼いだ所得によって払う所得税率は変わります。自分の所得と照らし合わせると、自分がどれだけの所得税率で税金を払っているか確認できます。

株式や投資信託の利益は通常20％の税金がかかりますが、iDeCo（イデコ）の運用益は非課税になります。

例えば、100万円の運用益がでた場合、通常だと20万円分は税金が取られますが、iDeCo（イデコ）で運用していた場合は非課税になり100万円そのまま受け取れます。

iDeCo（イデコ）で運用してきたお金を受け取る際にも、控除が受けられます。

通常、退職金や年金を受け取る場合も税金がかかってきますが、控除が受けられるので税負担が軽くなります。

運用してきたお金を受け取る際には、2種類の方法があります。一括で受け取る「一時金受給」、また複数年にわたって受け取る「年金受け取り」の2つです。iDeCo（イデコ）では、このどちらでも受け取りの際に控除の対象になるメリットがあります。

積立金を一括で受け取る場合は「退職所得控除」、複数年にわたって受け取りの場合は「公的年金控除」が利用できます。

iDeCo（イデコ）の積立金は、60歳まで引き出せません。

途中で、子供の学費や住宅購入費にあてたくても当然使うことはできないのです。

ただし引き出せないというのは、逆にメリットにもなりえます。老後資金という目的で積み立てしているお金なので、引き出せないからこそ、しっかり貯まっていきます。

iDeCo（イデコ）だけに限りませんが、投資信託などで資産を運用していくと元本割れのリスクは当然あります。

リスクを抑えるためには、分散投資が基本になります。時間と投資先を分散させるために、毎月コツコツと継続して、インデックス投資で世界中の株式市場に分散させながら投資をするとリスクは格段に低くなります。

それでも不安な方には、元本確保型商品もあるので、そちらを選ぶと良いでしょう。

iDeCo（イデコ）は税制上のメリットがたくさんある。

デメリットもあるが、考え方によってはメリットにもなる。

老後の資金に不安を感じている方は是非活用してほしい制度。

60歳まで引き出せないなど、デメリットもありますが、節税しながら老後資金を形成していくにはとても役に立つ制度だと思います。

皆様の老後の不安が無くなるために、参考になれば幸いです。

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— ハリー@ ハリーの資産運用ブログ管理人 (@hary_investment) November 27, 2020