ETFVS投資信託おすすめは?|それぞれの違いとメリット、デメリット

投資信託

ETFVS投資信託おすすめは?|それぞれの違いとメリット、デメリット

ETFも、投資信託もそれぞれ特徴があり、投資先をどちらにするか迷っている方もいらっしゃるかと思います。

今回は、毎月一定額をつみたて投資しようとしているサラリーマンの方を対象にして、話をしていきたいと思います。

老後資金のため、子供の学費のため、住宅購入費のためなどサラリーマンは何かとお金がかかります。資産を形成しようと投資を始めるものの、投資信託とETFの2つの商品で悩む方もいるかと思われます。

今回はそんな悩めるサラリーマンの方に、2つの内どちらがおすすめか紹介します。一つ参考にして頂ければ幸いでございます。

 

こんな方向けに書かれた記事です

ETFと投資信託、どちらに投資しようかお悩みの方へ。

ETFと投資信託の違い

ETF 投資信託
つみたてNISA △(ほとんど利用できない) ○(利用できる商品が多い)
販売手数料 証券会社による*1 証券会社による*2
信託報酬 ◎とても低い ○インデックス型は低い

×アクティブ型は高い

取引価額 取引時間内は常に変わる 当日の基準価額
売買できる時間 取引時間内ならいつでも 一日一回

*1ETFの売買手数料は、株と同じ扱いになります。ただし楽天証券のように、手数料0円のETFを多く取り扱っている証券会社もあります。

*2投資信託の販売手数料は、投資信託の種類や販売会社によって違います。ただしつみたてNISAの要件を満たしている商品は、購入時手数料が0円です。

 

結論:投資信託がおすすめ

積み立て投資をするなら投資信託がおすすめ

早速結論から伝えると、投資信託がおすすめです。

理由は下記に4つ述べているのでご参考にしてください。

投資信託はつみたてNISAが使える

投資信託をおすすめする大きな理由の1つは、つみたてNISAが使えることです。つみたてNISAは年間40万円分までの投資分で得られた利益に対して、最長20年間非課税になります。

つみたてNISAで購入できるETFはとても限られいます。購入できる証券会社も同じく限られています。

せっかく積み立て投資をするのに、つみたてNISAを使わないのは意味が分かりません。国が資産形成の為に用意してくれた制度をしっかり活用していきましょう。

ETFは毎月定額の積み立てが難しい

ETFは柔軟な売買が可能です。取引時間内は株のように、値動きがあります。

その分、毎月のつみたてには向かないのです。例えば、毎月1日に10,000円を投資したいと考えているとします。ETFは、値動きを続けますので毎月1日に価額が8,000円の時もあれば、12,000円の時もあります。

価額が8,000円の時は2,000円分投資できず余りますし、12,000の時は2,000分多く出さないといけません。

その点、投資信託は購入数量を調整して毎月の投資額を一定に調整してくれます。価額が下がった時は多く購入し、上がった時は少なく購入してくれるのです。毎月10,000円と決めたら10,000円分購入することが可能です。

ETFは自動で再投資ができない

資産を増やすためには、分配金を再投資する必要があります。

投資信託の場合、分配金を再投資型に設定しておけば自動で行ってくれます。

ETFの場合は配当金がでるので、もちろん再投資はできます。ただし自動では出来ないので自分で行う必要があります。また再投資しようとしても、買おうとするETFの価額まで配当金を貯める必要があるので、再投資までにタイムラグが発生します。

ETFの柔軟な売買は、積み立てに向かない

ETFは柔軟な売買が可能であり、それがETFのメリットでもあります。

しかし積み立て投資をする場合は、柔軟な売買は特に必要ありません。むしろ自由に売り買いできることが弊害になってくるくらいです。

積み立て投資は、株価が上がろうが下がろうが淡々と毎月購入していく必要があります。投資信託の場合は売ろうとするとひと手間かかるので、相場が下がってもすぐに売ろうという気持ちは起きないはずです。

ただETFは、株のようにすぐに売買が可能なので相場が下がって「売りたい」という気持ちが芽生えた時に、ぐっと我慢しないといけません。ETFの柔軟な売買は、積み立て投資にはメリットにならないのです。

まとめ

ETF VS 投資信託は、個人的に投資信託がおすすめになりました。その理由は下記の4点です。是非参考にしてください。

  • 投資信託はつみたてNISAが使える
  • ETFは毎月定額の積み立てが難しい
  • ETFは自動で再投資ができない
  • ETFの柔軟な売買は、積み立てに向かない

(こちらの記事は特定の投資商品を推奨するものではありません。投資判断は各自でお願いします。)

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